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総合研究所



総合研究所の紹介

総合研究所の活動と役割

総合研究所は、専任教員全員が研究所員として、自らの研究活動はもとより、共同研究?プロジェクトにも參加し、その成果を學內外に広く公開するとともに、教育にも反映させる役割を果たしています。

研究等業績一覧

2021年度研究助成

課題?共同研究

?ローカリティ形成における宗教の関與についての學際的比較研究
(研究代表者:國際文化學部 宮坂 清) ローカリティ(Locality、地域性)が形成される際に、宗教がいかに関與するかについて、日本を含むアジアの事例を比較しつつ考察するのが本研究の目的である。宗教は主要なコンテクストのひとつとして種々のローカリティの形成や変化に関わってきたと考えられるが、それはどのようにしてであるか。この問題を、宗教が関わる事例を各地から収集し、それをコンテクスト的に解釈し、相互に比較するという作業をつうじて明らかにする。
 
?次世代型コンテンツを応用した地域課題解決モデルの構築と分析【継続】
(研究代表者:商學部 伊藤昭浩) 愛知?名古屋は史跡や老舗など歴史的にも多數の魅力ある地域資源を有しているが、特に、名古屋市の市民自身のシビック?プライド(愛著?誇り?推奨)が低い狀況にあることもあり、その魅力は內外を問わず、強く認識されてはいない。
 そこで、名古屋市自體が抱える地域の課題、そして地域の活性化において、新世代の映像表現をもって解決アプローチをはかることができないか、その実現手法を含めた技術開発について研究を行う。

?日本におけるキリスト教教育━「敬神愛人」の系譜の探究━【継続】
(研究代表者:スポーツ健康學部 髙見伊三男) 本學の建學の精神の「敬神愛人」は、アメリカのキリスト教プロテスタント教會宣教師のF.C.クライン博士の創設の名古屋英和學校より引き継がれて、134年の歴史と伝統を有している。その長い歴史と伝統において、「敬神愛人」の系譜をその5名の代表者(F.C.クライン、メアリー?クライン、U.G.モルフィ、內村鑑三、福田敬太郎)を通して探究していく。
 そうした5名の代表者を通して研究することによって、「敬神愛人」がどのように具體的に、多様に展開されて來たかを認識して、日本におけるキリスト教教育において「敬神愛人」が果たしてきた豊かな役割と今後の可能性を探求していく。

?不活動性筋痛が筋損傷修復に與える影響【継続】
(研究代表者:リハビリテーション學部 肥田朋子) 損傷がないにもかかわらず不活動によって生じる痛みは、警告信號としての意義もなく、種々の弊害を生むだけである。そのため、その不活動性疼痛の発生を抑制することは重要である。一方で、日常生活での不慮の事故により筋損傷を引き起こした際に一定期間の安靜を余儀なくされることがあるが、筋損傷の修復に安靜に伴って生じる不活動性疼痛がどの程度影響を與えているかについては明らかにされていない。そこで本研究では、不活動性筋痛が筋損傷修復に與える影響について明らかにすることを目的とする。
課題?個人研究

?人工知能(AI)技術進歩と営業秘密関連制度との相互関係【継続】
(研究者:法學部 菱沼 剛) AI(人工知能)によって生み出された知的成果物や、収集されたビックデータについて、営業秘密保護制度との接點を探る。すなわち、AIによって創作された知的財産は不正競爭防止法による保護を受けるのか、逆に、AIを発展させるために収集されたビックデータが、不正競爭防止法による保護によって利用が阻害されないのか、知的財産法制度全體との関係も含め検討する。國內外の最近の法動向を踏まえつつ、技術革新や各國の動向、國際社會における議論の経緯?現狀、新興國の臺頭が及ぼす影響をカバーしつつ、専門家や実務家の知見を収集しつつ分析する。とりわけ、限定提供データの保護との関連を探る。さらに、最新の動向を踏まえて新しい問題點を発見?分析し、今後の研究の方向性を探る。

?19世紀前半におけるオスマン帝國の地方統治政策━地方行政官の人事傾向の考察を中心に【継続】
(研究者:國際文化學部 吉田達矢) 本研究の目的は、オスマン帝國史(13世紀末~1922年)研究において、いまだ歴史的位置づけや評価が定まっていない19世紀前半に試みられた諸政策に関して、とくに地方社會の統治政策について考察し、この時代におけるオスマン帝國中央政府の地方統治政策の特色を明らかにすることである。

?後見制度と自己決定の尊重━新潮流の各國立法動向【継続】
(研究者:法學部 中村昌美) 大幅改正から20年を経過した我が國成年後見制度は、従前の禁治産制度に代わって、本人のプライバシー保護?後見人による保護の保障の確保については大幅な改善を見せ、人権の尊重?利用の促進(利用數は10倍となった 最高裁事務総局家庭局HP)に貢獻してきたと言えよう。
 しかしながら、我が國立法においては後見制度の基本構造は、20年間改正されず、二つの點から大きな遅れを抱えてきているといえる。①國連障害者権利條約との矛盾と②制度の利用が當初ほど進んでいない點である。①の矛盾を止揚したとされる代理を廃止した外國新立法を調べる。②の解決の一助ともなる新立法の日本法への示唆をみる。
一般?共同研究

?バーチャルリアリティシステムの醫療、教育現場への応用
(研究代表者:リハビリテーション學部 佐藤菜穂子) バーチャルリアリティ(virtual reality:VR)技術は近年飛躍的に進歩しており、教育現場や醫療現場への応用が進んでいる。本研究ではVR技術の利點である、三次元情報として可視化できる點、ヒトが受ける刺激を操作することができる點を、以下の2つの分野に応用し研究を行う。Ⅰ 教育現場への応用として、ダンスの指導現場におけるパフォーマンスのフィードバックツールとしての応用を検討する。Ⅱ 醫療現場への応用として、空間認知能力の低下がある癥例の治療に応用し、その効果を検討する。

?児童生徒の運動に対する効力感の向上を促す運動指導法の検討
(研究代表者:スポーツ健康學部 四方田健二) 近年、子どもの體力、運動習慣の二極化の傾向がみられ、學校の體育授業以外で運動する機會の減少が深刻となっている。運動の日常化および卒業後の生涯スポーツの継続のためには運動に対する自己効力感を高めることが重要である。本研究では、児童生徒の運動に対する効力感を向上させるための體育授業等の支援を行い、効力感と運動習慣、運動意欲、體力、運動能力等の実態について明らかにするとともに、効力感の変容過程および効果的な支援や指導の在り方を検討する。

?教師教育カリキュラムの開発 -初任者のリアリティ?ショック緩和ケアプログラムの開発-
(研究代表者:スポーツ健康學部 滝浪常雄) 本研究は、初任期(採用1年目から3年目)の小學校教師の経験する教職志望段階に抱く理想と學校現場で直面するギャップ(リアリティ?ショック)や困難の実情を明らかにし、どのように不安や困難を乗り越え教師として成長していくかを検討する。また、これを踏まえ教員養成課程において初任期のギャップへの理解や対処方法に関する指導を取り入れ、養成から採用、現職への移行を支援する方略を検討する。

?ラートおよびGボール運動の初心者に対する指導法の検討
(研究代表者:スポーツ健康學部 堀場みのり) 本研究では、子ども及び大學生に対する體操指導の指導法とその成果を検討することを目的として、ラートおよびGボール運動の指導法を検討し、指導実踐を行いその成果を検証する。特に初心者へのラートおよびGボール運動の指導法を提案し、指導経験の少ない指導者に役立てられる知見を得ることを目指す。

?関節運動の視點から見た投?打?走?跳動作の関連性と運動発達の分析【継続】
(研究代表者:スポーツ健康學部 齋藤健治) 「投」「打」運動のパフォーマンスを上げるために、種々の練習法やトレーニング法が紹介されているが、基本的なトレーニング法あるいはドリルとして「走」「跳」運動を利用することが多い。片や野球などの球技の運動要素であるのに対し、一方は陸上競技に代表される運動要素である。両者に共通する運動要素は何か、小學生段階から「走」「跳」運動に磨きをかけることで、「投」「打」運動のプラスになるのか。このような視點で、「投」「打」「走」「跳」運動の関連性、運動発達の中での関連性について明らかにしたい。
一般?個人研究

?全身持久力評価としての2分間ステップテストの再現性と妥當性の検討
(研究者:リハビリテーション學部 石垣智也) 日常生活を送る上で、全身持久力は重要な身體機能のひとつである。リハビリテーション(以下、リハビリ)の臨床では実施可能な歩行距離から全身持久力を評価することが多いが、在宅などスペースの限られた環境において、適切に全身持久力を評価する手法は十分に確立していない。本研究目的は、省スペースで実施できる「2分間ステップテスト」に著目し、脳卒中患者、パーキンソン病患者、そして下肢の運動器疾患患者を対象に、2分間ステップテストの再現性と全身持久力評価としての妥當性を検討することである。

?債権譲渡と取引権の帰趨に関する理論的検討
(研究者:法學部 山岡 航) 本研究では、不本意な契約をした者からその契約にもとづく債権を譲り受けた者が、債権とともにその発生元である契約の取消権も取得するのかという問題を検討する。これにより、債権の譲渡に際して、譲渡人が債権の発生元である契約からいかなる影響を受けるのかという、債権譲渡の基礎理論に関する問題を総體的に解明する一助となることをめざす。
 具體的には、この問題に関する議論が豊富なドイツ法を參照し、①取消権は不本意な契約を締結した當人のみ付與されるという、わが國の通説的見解の當否およびその根拠、および、②ある者に取消権が付與されるかどうかを決定する要素について、とりわけ理論的な観點から考察を加えることを目的とする。

?條例の制定?改正過程における立法事実及びその変遷の位置づけ
(研究者:法學部 松村 享) 地方公共団體の條例制定権は拡大し、多くの地方公共団體において政策的な獨自條例が制定されるようになっている。立法事実に適合した條例の合憲性、適法性が従來以上に重要になっている。しかし、法律、條例に関する立法事実、立法裁量、立法事実の変遷は、これまで司法審査の段階の問題として研究が進められており、立法過程における研究は積極的に行われてこなかった。
本研究では、こうした狀況を踏まえて、條例制定過程における立法事実、立法裁量、立法事実の変遷に対して、地方公共団體に與える影響、対応について立法政策の観點から研究を進める。本研究は、立法事実論における他に類のない研究であり、その成果は地方公共団體の立法実務の適正化にも資するものである。

?身體活動をより的確に把握する方法論の確立
(研究者:スポーツ健康學部 坂井智明) 身體活動は健康の保持?増進に有益である。活動量計の開発により、身體活動が高精度に評価されるようになったが、データ分析には課題もある。そこで、活動量計を用いた身體活動研究の方法論的な課題と考えられる1)活動量計の裝著條件(時間)の違によって生じるデータの誤差と2)測定機器間の誤差について検証する。本研究によって得られた結果は、今後予定している身體活動の縦斷研究を実施する際の新たな分析條件になり、データの解釈を容易にさせる。また、測定機器間に生じる誤差の原因の究明により、円滑な國際共同研究や國際比較が期待できる。

?保育者の音楽的な活動に対する苦手意識を払拭できる活動プログラムの開発【継続】
(研究者:スポーツ健康學部 橫井志保) 小學校以上の教師には學習指導要領と共に教えるべき內容が書かれている教科書があり、初任者や苦手な科目のある教員であっても教科書を使い指導書に従って授業を進めることができる。しかし、幼稚園?保育所等の保育者には幼稚園教育要領?保育所保育指針等、指標となるものはあるが、具體的な保育の內容は全て保育者任せである。そのため、學生時代に音楽の授業、主にピアノで苦労した保育者は、いつまでも音楽に対して苦手意識があり、萎縮し、積極的に音楽的な活動を子どもと共に楽しもうとしない。本研究は子どもと共に音楽的な活動がしたくなるような活動プログラムを開発することを目的としている。
 本研究での議論や得られた知見が、保育現場に還元され、課題解決に繋がり、保育者への一助となることを意図して研究を遂行したい。

在外研修(教育研究活動)

學部      経済學部 
氏名      小林禮実 
期間      2020年4月1日~2021年3月31日
國       日本
機関      南山大學経営學部
研修課題    三重県內金融機関の合併前後のパフォーマンス分析
       (Lessons from Mergers and Acquisitions of Regional Banks in Japan: What Does the Stock Market Think?)
研修概要 
日本の地方銀行は地域の人口減少や企業數減少による地域経済停滯が急速に進んでいるため経営が厳しさを増している。
現狀を打開するために、コスト削減し経営基盤を強化する地方銀行再編が相次いでいる。
本研修では、2008年から2019年に発表された、わが國の地方銀行の合併事例17件に対する株式市場の反応を、イベント?スタディ手法を用い
て評価した。結論として、地方銀行合併は株式価値を増加させることが見い出された。特に、同一県內合併は再編にさらなる付加価値を創造
する。

學部      スポーツ健康學部 
氏名      沖村多賀典 
期間      2020年4月1日~2020年9月30日
國       日本
機関      筑波大學
研修課題    地方分権改革が自治體スポーツ政策に與えた影響
研修概要 
新型コロナウイルス感染拡大の影響により、研究計畫の変更を余儀なくされた。すなわち現在の自治體スポーツ政策に焦點を當てるのではなく、そこに至るまでの制度的背景について把握することとした。具體的には國と自治體のスポーツに関する事務と財政支出の配分関係の歴史的変遷を検討し、戦後日本のスポーツ政策では法律の弱い拘束の中、政策內容や自治體への働きかけが行政判斷により決定してきた傾向があり、この間の中央地方関係は一層の分散?分離化が進んだこと等が明らかになった。

刊行物

  • 名古屋學院大學論集 社會科學篇
  • 名古屋學院大學論集 人文?自然科學篇
  • 名古屋學院大學論集 言語?文化篇
  • 名古屋學院大學論集 醫學?健康科學?スポーツ科學篇
  • 研究年報
  • 研究叢書
  • ディスカッションペーパー

各刊行物目次紹介


競爭的資金等取り扱いについて

本學は、研究の信頼性と公正性を確保し、効率的な研究を遂行するため、文部科學省の「研究機関における公的研究費の管理?監査のガイドライン(実施基準)」に基づき、競爭的資金等の管理?監査及び使用等に関する以下の事項を定めています。

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窓口一覧

相談窓口

場所 時間 電話番號 FAX
総合研究所事務室(名古屋キャンパスしろとり希館5階) 8時45分~16時45分 052-678-4089 052-682-6812

告発窓口

場所 時間 電話番號 FAX
監査室(名古屋キャンパスしろとり曙館3階) 8時45分~16時45分 052-678-4073 052-684-4068

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検収窓口

場所 時間 電話番號 FAX
総合研究所事務室(名古屋キャンパスしろとり希館5階) 8時45分~16時45分 052-678-4089 052-682-6812
瀬戸キャンパス総合事務部(瀬戸キャンパス希望館2階) 9時15分~17時15分 0561-42-0350 0561-42-0629

業者の皆様へ

文部科學大臣決定として「研究機関における公的研究費の管理?監査のガイドライン(実施基準)」が改正及び公表されたことを受け、平成26年度から本學との取引にあたっては業者の皆様に誓約書の提出をお願いしております。
誓約書ご提出お願いの文書が屆きました際には、何卒ご理解、ご協力の程よろしくお願いいたします。

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研究活動上の不正行為に係る相談?告発窓口について

名古屋學院大學では研究活動上の不正行為に係る告発又は相談を受け付ける窓口を設置しています。

相談?告発窓口

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監査室(名古屋キャンパスしろとり曙館3階) 8時45分~16時45分 052-678-4073 052-684-4068

留意事項

  • 告発を受け付けた場合は、告発者の氏名?連絡先、不正を行ったとする研究者または研究グループ等の氏名又は名稱、研究活動上の不正行為の態様その他事案の內容を明示し、かつ、不正とする合理的理由が示されていなければなりません。
  • 告発をしたことを理由として、不利益な取扱いを受けることはありません。
  • 告発が悪意に基づく告発であったことが判明した場合は、當該告発者の氏名の公表、懲戒処分、刑事告発その他必要な措置を講ずることがあります。

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